教育方針

気象業務の基盤となる地球科学、基礎学術、一般教養に加えて、防災行政など気象業務への理解を深める科目を教授し、将来の幹部職員として職務遂行に必要な知識・技術を身に付けるとともに、国民の生命や財産を守る公務員としての使命感を醸成し、気象業務の最前線を支える職員としての素養を培います。
また、気象業務に関する技術開発や地方気象台など第一線の指導に寄与できる能力を養い、気象庁の技術基盤を守る職員を育成します。

教官

専任教官26名と、他大学等からの多数の非常勤講師で構成されています。
セミナー、卒業研究等においては気象学、地震火山学、地球環境科学などの各分野でマンツーマンに近い指導を受けることができます。

設備

図書館、体育館、物理実験室、化学実験室のほか、情報系科目で使用する電子計算機演習室、電子工学実験室、そして地球科学系科目で使用する流体実験室、低温実験室など気象大学校ならではの実験環境が整っています。また、屋外では観測装置を備えた地上観測露場、観測実習場などの施設も用意されています。さらに、平成17年には地方気象台の現業室に見立てて情報端末を集中配置し、より実践的な演習の行える気象資料閲覧教室（通称：Kashiwa気象台）を開設しました。

教育内容

文部科学省の大学設置基準に準じた教養、基礎、専門の各系列の科目を教授する教育課程、実習と講義を通して気象業務の基礎を教授する特修課程から構成されています。
授業科目には次のようなものがあります。卒業には教育課程で１５１単位以上、特修課程で５００時間以上の履修が必要となります。

なお、卒業すると学士（理学）の学位を取得することができます。

教育カリキュラム（令和4年度改訂）
課程	系列	分野	授業科目
教育課程	教養	人文科学	哲学、論理学、心理学、科学史、文学
		社会科学	経済学、公共経営学、法学、社会学、政治学、地理学
		第１外国語	英語A、B、C、D、E（英会話を含む）
		第２外国語	仏語I、II、III、中国語I、II、III
	基礎	数学	微分積分学I、II、線形代数学、数理統計学、数学演習、物理数学A、B、C、D
		物理学	力学、力学演習、物理学実験、熱学I、II、物理学演習、振動波動論、電磁気学、流体力学、弾性体力学、物理学特論
		情報科学	電子工学、情報通信、情報科学実験、情報処理演習I、II、III、データ解析、データ解析演習、数値モデル入門、データベース技法
		化学	化学通論、化学実験
	専門	気象学	気象学概論、気象力学I、II、大気物理学I、II、III、気象観測ネットワーク、地球物理学実験、総観気象学、メソ気象学I、II、数値予報論、データ同化、気象基礎演習I、II、気象解析予測論I、II、気象学演習
		地震火山学	地震火山学概論、地震学I、II、火山学、地球電磁気学、地震学演習
		地球環境科学	地球化学、海洋物理学、気候システムI、II
		セミナー	セミナー
		卒業研究	卒業研究
特修課程	－	業務論	気象業務概論、気象業務論
		防災論	気象防災概論、防災行政論、防災社会学
		演習	情報リテラシー、コミュニケーション演習、防災気象業務演習
		実習	施設見学、観測実習、職場実習